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【交通事故被害者が解説】交通事故後は痛くなくても病院へ!治療を継続するためにも交通事故に強い整形外科を選ぶべき!

交通事故に遭ってしまった後、痛みもないし、念の為病院に行こうと考えている方も多いはず。

また、交通事故に遭った方がよく口を揃えて言うのが、交通事故は事故直後から2日ほど痛みがなく、3日目くらいに急に痛みが出てきたなど、事故から日にちが経過した後に、痛みが出てきて再度病院へ行くことも多いみたいです。

では、病院を受診するとなったときに、疑問に思うことがいくつかあると思います。例えば、

  • 交通事故で首が痛くなったけど、何科を受診すればいいの?
  • 病院にかかったときの治療費はどうなるの?
  • 病院への通院と言うけど、病院の範囲は?

などと言ったことが頭を過るのではないでしょうか。

今回は、整形外科への通院方法と通院期間、請求できる慰謝料について詳しく解説します。

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交通事故に遭ったら、まずは必ず病院へ

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交通事故に遭ってしまったら、どんなに小さい事故だったとしても、事故の程度に関係なく、病院を受診するべきです。

それは、事故当時は興奮状態にあり、痛みを感じないことがよくあります。

スポーツ選手が競技中に足首を軽く捻っただけでは、痛みを感じないのと同じです。

車同士がぶつかる事故です。同乗している人にもなんならか形で衝撃が加わっているので、怪我をしているかもしれません。

・意図せず首などに負担がかかっている場合があります。
参考記事

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交通事故後、受診するべきところは?

交通事故に遭ってしまった場合、まず最初に行くべきところはどこなのでしょうか?

接骨院?整形外科?鍼灸院?

病院と言っても、いろいろな種類の病院がありますが、まず最初に行くべきところは、

「医師が在籍している病院」です。

病状などの診断をできるのは医学的専門知識を持った医師のみです。

医師が書いた診断書がなければ、人身事故として届け出ることができませんし、後遺障害が残った場合でも、後遺障害等級認定をしてもらうために必要な「診断書」を書くことができるのは医師のみだからです。

病院と言うと、「接骨院」や「鍼灸院」も含まれているかと思いますが、怪我の診断をできるのは医師のみなので、国家資格を持つ柔道整復師などは施術はできても、治療方針を決めるのは医師であり、柔道整復師ではありません。

となると、接骨院への通院は、病院でない?ということになるかも?併用する場合は注意点があります。合わせてお読みください。

参考記事

交通事故に遭ってしまった場合、まずは整形外科などの病院に行ってレントゲンやMRIを撮影してもらうことが多いはず。 でも、所見が見られずに外傷もない場合、接骨院への通院をしようと考えている方も多いのではないでしょうか。 整形外科は[…]

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医師の診断書の重要性

診断書がないと、人身事故に切り替えができないので、非常に重要な役割を果たす「診断書」ですが、人身事故に切り替える時だけではなく、それ以外のときでも非常に重要な役割を果たします。

交通事故による首の痛みなどで仕事を休まないといけない時

交通事故が原因で安静のため仕事を休まないといけなくなった時に、会社に診断書を提出しないといけないケースもあります。

賠償請求をする時

慰謝料は人身事故の時にしか支払われません。なので、医師の「診断書」がないということは、その事故は物損事故だったということです。

物損事故から人身事故への切り替えに必要

「実況見分調書」は人身事故のときにしか作成されません。「物件事故報告書」が物損事故の場合作成されますが、簡易的なものです。

後日過失割合を決める話し合いの時に、資料が残っていないため損をする可能性も。

参考記事

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交通事故に遭ってしまった後はどの病院に行くべき?

交通事故に遭ってしまった後、首が痛い、腰が痛いなどが予想されます。

その場合は、病院は何科を受診したほうがいいのでしょうか。

追突事故で想定される怪我は、主にむち打ち症、骨折や頭を打ったなどです。

怪我の種類や症状など 受診すべき診療科
むちうち症、捻挫、骨折(首から下) 整形外科
首から上 脳神経外科
脊髄損傷 脳神経外科や整形外科

何科を受診するかは痛い箇所が首から上か下かで分かれます。

交通事故に遭ってしまった、一番に思い浮かぶのが整形外科

むち打ち症の場合は、レントゲン所見もなく、外傷もありません。

その場合は、なぜ整形外科がいいのでしょうか?

整形外科は、取り扱う症状としては、打撲、捻挫、骨折、脱臼、関節痛、首の痛みやこりなどで、むち打ち症などの交通事故のケガと近い症状を扱っています。

ただ、どこの整形外科でもいいわけではありません。

中堅や大手の病院の整形外科を受診すると、「むちうちで首が痛くなるかもしれませんが、大丈夫ですから」と言われ、治療すら行ってもらえない可能性があります。

それは、病院が大きくなればなるほど、その病院に行く人の症状も重くなる傾向にあります。

そうすると、外傷がない、自覚症状だけのむち打ち症の場合、「安静にしておけば数週間で治る」とだけ言われて治療の継続ができないことも多いです。

なので、できる限り交通事故のケガや症状に理解のある整形外科に通う必要があります。

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交通事故に遭ってしまった、治療費の支払いはどのように?

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病院に行く場合、当然ながら、治療費を支払わないといけませんよね?交通事故に遭ってしまった被害者の場合、治療費は自己負担じゃないよね?と思いますよね。

保険会社は交通事故被害者に病院での窓口での負担がなくなるように「一括対応制度」をとっています。

「一括対応制度」とは

病院を受診すると必ず支払いがありますよね?

でも、交通事故の場合は、通院する頻度も日数も長くなることが予想されます。

そうすると、毎回治療費の負担をするのは大変ですよね。交通事故がなけば通院する必要もなかったのに… 毎回窓口で支払わないといけないなんて、と思う方も多いはず。

そこで、交通事故の場合は、加害者側の保険会社があなたが受診する病院へ直接治療費を支払ってくれる制度があります。

それを、「一括対応制度」と呼んでいます。

一括対応制度を利用する場合、被害者の方が病院へ行った際の窓口での支払いがなくなります。

そうすることで、被害者の方の負担をなるべく減らし、治療に専念することができます。

参考記事

交通事故に遭ってしまい、ケガをしてしまった場合、治療費はどのように請求したらいいのでしょうか? 交通事故の場合、健康保険が使えないとか聞くけど、100%自費で通院しないといけないのでしょうか? 病院で治療費を負担する場合、後から[…]

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交通事故に理解のある病院を選ぶ理由

なぜ、交通事故に強い整形外科に通う必要があるのでしょうか?

それは、交通事故の治療に理解がある先生じゃないと、仮病?を疑われる可能性があるからです。

交通事故の場合は、すべての事故で、重症化するほどの事故が起こるわけではありません。

外傷がない事故や、レントゲンにすら映らない事故だってあるはず。

その場合は、「本当に痛いんですか?」

と疑われかねません。でも、痛いのは痛い!だから病院に行っているはず。

交通事故に理解のある先生なら、満足のいく治療もしっかりできます。

しっかりとした診断書を書いてくれる

大きな病院に行くと、MRIなどの検査は受けれるので、大きな病院に行くべきかな?と考える方も多いはず。

でも、大きな病院は、常に重症患者を見ています。そうすると、交通事故で外傷やレントゲン所見のない場合、「大丈夫ですね」と終わってしまうことも多いです。

ですが、交通事故に理解のある整形外科に行くと、治療プランを考えてくれて、リハビリも行えます。

さらに、後遺障害認定に詳しい医師であれば、必要な情報を教えてくれますし、そのときに必要な「診断書」もしっかりと書いてもらえます。

事故直後から通院をしている主治医じゃないと事故が原因で身体の一部に異常が出ているのかどうか、それとも元々遭った症状なのか判断できません。

痛みが残らないように治療をするには、最初から交通事故に理解のある先生に主治医になってもらう必要があります。

治療は医師と相談しながら

最終的にあなたの症状が回復しているのかどうかを判断するのは主治医のみです。なので、後遺障害認定を受けるにも主治医の「診断書」が必要になります。

保険会社は、柔道整復師の国家資格を持つ接骨院への通院も認めてはいますが、最終的に責任を負うのは医師です。

なので、接骨院に通いたい場合、医師に一言相談しましょう。

医師に伝えても、いい返事はもらえないことが多いです。「ご自由にどうぞ」「とめません」と言われることが大半だと思います。

が、伝えることが重要であって、医師は患者が望んでいる治療を断ることはできません。

ただ、接骨院に通院するためには、接骨院との整形外科、どちらも定期的に通院する必要があります。

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途中で治療を止めない

後遺障害認定を受けるにしても、受けないにしても、治療は途中で辞めるべきではありません。

「医師が症状固定です!」と言うまで続けるのがベストです。

※怪我の症状が回復をしてきて、これ以上良くならないと判断する基準のことを症状固定と言います。

医師から「そろそろどうかな?」と言われます。それまでは治療を続けてもOKです。

特に後遺障害認定を受ける場合は、最低半年定期的な通院実績がないと、後遺障害認定は受けれません。

保険会社から病院へ連絡が入る

保険会社は治療終了の時期を見計らっています。

なので、医師から「そろそろどうかな?」と言われる時というのは、事前に保険会社が病院へ問い合わせをして、例えば、「そろそろ6ヶ月経過しますが、怪我の具合どうですか?」とお伺いを立てます。

医師が完治していると判断すれば、保険会社から支払われている治療費(一括対応制度を利用)を打ち切ります。

そして、治療が終了します。

後遺障害等級認定

症状固定の時期は事故の程度、怪我の回復具合によってもばらつきがありますが、

例えば、半年通院して、医師から「そろそろどうかな?」と言われてしまった場合で、まだ痛みがある場合は2つの方法があります。

  • 医師に怪我の状況を伝え、治療を継続する
  • 後遺障害認定を受ける

治療を継続する場合

治療を継続する場合は、医師に治療の継続が必要であることを伝え、必要性を理解してもらわないといけません。

医師が治療の継続が必要であると判断すると、保険会社へ治療継続が必要である旨を書類で提出して、治療の継続が可能となります。

保険会社がそれでも治療費の打ち切りをしてきた場合は、「第三者行為による傷病届」を利用して、健康保険での通院が可能です。(費用は後日保険会社に請求できますので、レシートは必ず保管しておきましょう)

後遺障害認定を受ける場合

後遺障害認定を受ける場合も、主治医に後遺障害認定を受けたいことを伝える必要があります。

そして、後遺障害認定のための診断書を記入して貰う必要があります。

ただ、年々後遺障害の認定がされる基準が厳しくなってきているので、交通事故に詳しい弁護士に協力をしてもらうのがベストです。

しかも、医学に精通している弁護士ならなおさら心強いですよね?

相談料無料、着手金無料、増額しなければ費用は一切発生しません。

後遺障害認定が最初から適切に行われるかどうかは曖昧な部分があります。

それは、後遺障害認定に2つの方法があるからです。

  • 加害者の保険会社を通じて申請をする
  • 自分で申請をする

自分で申請するのは手間も時間もかかります。なので、書類の負担が少ない、加害者の保険会社を通じて後遺障害認定を出すことが一般的です。

ただ、加害者側の保険会社はできる限り保険料の支払いを少なくしたいと考えている中で、より高額な慰謝料が発生する後遺障害認定の申請に協力的なことはありません。

書類を揃えて出してくれるかもしれませんが、通らなければ「通りませんでした」と伝えてくるだけでしょう。

なので、弁護士に介入してもらい、適正に審査が行われているのかを判断してもらう必要がありますし、後遺障害認定の認定の等級によって受け取れる慰謝料が変わります。

まだ、痛みがあるから後遺障害認定の申請をしようとしているわけですよね?

一つ後遺障害の認定の等級が変わるだけで、金額が全然違います。

後遺障害慰謝料についての裁判所基準(「赤い本」基準)は以下の表の通りとなっています。自賠責保険基準と比較してみると,その金額の差は歴然です。

後遺障害等級 自賠責保険基準 裁判所基準
第1級 1150万円 2800万円
第2級 998万円 2370万円
第3級 861万円 1990万円
第4級 737万円 1670万円
第5級 618万円 1400万円
第6級 512万円 1180万円
第7級 419万円 1000万円
第8級 331万円 830万円
第9級 249万円 690万円
第10級 190万円 550万円
第11級 136万円 420万円
第12級 94万円 290万円
第13級 57万円 180万円
第14級 32万円 110万円

交通事故被害者救済サイト:後遺障害とはから引用

また、後遺障害が認定される場合は、休業損害や逸失利益も計算されます。

逸失利益とは、交通事故に遭っていなければ、稼いでいただろう金額を将来の何年分かを計算して補償してくれるものです。

休業損害は、後遺障害認定を受けていなくても、支払われます。有給を使って休んだ場合ですね。

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年々後遺障害認定の申請は難しくなってきているようです。

平成23年における交通事故の発生件数69万1,937件と依然として多くの交通事故が発生しています。
そのうち後遺障害の認定件数は6万1,824件で、申請件数との割合では5.4%と低い割合にとどまっています。

アイリス仙台法律事務所:統計から引用

ほとんどが後遺障害認定を受けれていないのが現実です。

それだけ後遺障害の認定が難しいということなのでしょう。なので、きっちり書類を揃えて、適正な後遺障害の認定をして貰う必要があります。

自分だけでは難しいので、医学にも精通している弁護士に依頼をするのがベストでしょう。

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症状固定とは?

交通事故でむち打ち症などのケガをしてしまった場合で治療を継続しても完治しない場合は医師から「症状固定です」と伝えられます。

この症状固定とは、これ以上治療を続けても回復しないと判断された状態のことです。

症状固定と診断されると、保険会社から治療費の支払いが打ち切られ、痛みが残っている場合は後遺障害の申請をしないといけません。

症状固定は医師が決める

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主治医から患者であるあたなに症状固定が告げられます。

いつくらいに症状固定となる?

判断する医師によっていつになるのかは変わってきます。

それは、「症状固定」とはこれ以上よくならないだろうと予測に基づいた判断なため、見解が分かれるのは当然といえば当然なのでしょう。

また、一般的に「症状固定」の時期は、保険会社が治療費の打ち切りをしてくるタイミングと同じです。

半年くらい通院していると医師から「そろそろ..」と伝えられますが、その時期が症状固定です。と言われている時期と同じということです。

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一般的な症状固定のタイミング

では、症状固定は一般的に度のタイミングで告げられるのでしょうか?

むちうち症(頸椎捻挫) 3ヶ月~
骨折 6ヶ月程度~
外貌醜状 数カ月~数年
高次機能障害 数カ月~数年

むち打ち症などのレントゲンに所見が見られない場合は、3ヶ月程度~となります。保険会社によっていつ治療の打ち切りを言ってくるのかは変わってきますが、大体3ヶ月~6ヶ月の間です。

ただし、一般的に6ヶ月というのが、後遺障害認定の申請を出せる最低通院期間ですので、どんな事故であれ、6ヶ月は通院可能ということになります。

もし、保険会社から治療の打ち切りを言われたとしても、主治医の先生に相談して6ヶ月は通院するようにしましょう。

最大限通院する場合は、交通事故のケガの症状に理解のある整形外科を受診しないと、医師の協力が得られず、早々に治療終了となってしまう可能性があります。

通院を途中でやめてしまうと

後遺障害等級認定は最低6カ月の通院が必要です。なので、6カ月は通院は認められる!ということですね。

逆に通院を途中でやめてしまうと、万が一後遺障害が残った時に、通院実績がないので完治したと判断され、認定されません。

症状固定の前と後で請求できる項目が違う

損害賠償は、症状固定日を境に「傷害部分」と「後遺障害部分」と2段階にわけることができます。

なので、治療費は症状固定の前でしたら、支払ってもらえますが、症状固定の後は後遺障害を申請してくださいね、治療費はこれ以上払えません。となります。

また、入通院慰謝料は、通院期間によって変動します。

なので、より長く多く通院実績がある方が、少ない期間しか通っていないより、多くの慰謝料を受け取ることができます。

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治療費打ち切りと症状固定は同じ?

保険会社と医師の立場は違います。

保険会社が治療費の打ち切りを言ってきたとしても、それは症状固定の時期ではありません。

医師に保険会社から連絡があったことを報告し、治療を継続できるようにお願いしてみましょう。

逆に、医師から「症状固定です。」と告げられた時は、治療費が打ち切られた時と考えていいでしょう。

通院が半年くらいすると、保険会社から病院へケガの回復具合についての確認の連絡が入ります。

そこで、医師が継続か中断かの判断をします。

参考記事

交通事故の被害者が通院をしている時に、治療継続の意思があるにも関わらず、「治療を終了してください」「これ以上治療費を払えません」とか言ってくるケースが多いのを目にします。 本来でしたら、治療の継続が必要か、終了するかは保険会社が決める[…]

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交通事故に強い整形外科への通院と弁護士への相談が大切

  • 満足のいく治療を受けたい
  • 慰謝料はきっちりもらいたい
  • 適正な後遺障害等級認定を受けたい

途中で保険会社から治療を打ち切られたらどうしよう… まだ痛みがあるのに、通院できなくなるのは嫌だ… こんな悩みを解決するためにも交通事故に強い整形外科に通うことをオススメします。

また、同時に弁護士に相談することで、適切なアドバイスを受けることができ、治療が途中で打ち切らえるという心配はなくなるでしょう。

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